年金が実際にどれだけもらえるのか分からない時代ですし、なるべく自分で老後の生活資金を準備しておきたいと考えている人が多いと思います。
今回はそんな老後に関する不安を少しでも解消するために、リアルな老後の生活費の平均金額などを大調査しましたのでご紹介したいと思います。
人生設計のわずかでも参考になれば幸いです！
老後の生活費の平均はどれぐらい？
まだ働き盛りの世代の人は、老後の生活資金と言ってもあまりピンとこないですよね。
老後にかかる生活資金はもちろん人によって異なりますが、一般的に単身世帯の場合で1ヶ月およそ16万円、夫婦2人の世帯で1ヶ月およそ26万円ほどだと言われています。
1年間で計算すると単身世帯で192万円、夫婦2人の世帯で312万円になります。
これはあくまでも平均的な金額なので、節約上手な人はもっと少ない金額でやりくりしている人もいます。
逆にさまざまな理由でこの金額を大きく超えてしまう人もいます。
老後の生活費の内訳をチェック！
老後の生活費は単身世帯で1ヶ月およそ16万円、夫婦の世帯で1ヶ月およそ26万円です。
この金額の中で毎月次のような支払いをすることになります。
- 住居費（家賃、ローン、住宅税など）
- 食費（外食含む）
- 光熱費（水道・ガス・電気、NHK）
- 雑貨（洗剤などの消耗品など）
- 通信費（自宅の電話やスマホ、Wi-Fi費用など）
- 被服費（服など）
- 交際費（冠婚葬祭にまつわる費用も）
- 娯楽費（趣味に関するお金など）
- 医療費（通院費や薬代など）
毎月絶対に必要になる費用は普通の家庭とほぼ変わりませんが、老後の家計ならではだと思わるのが交際と医療費ですね。
交通費や娯楽費などは余暇の過ごし方によって変わりますね。
家でのんびりしたい性格の人と、毎週どこかへお出かけしたい人では必要なお金は違います。
通信費や被服費などに関しては若い世代の人と比べるとある程度安く抑えられる傾向にあります。
住居費に関してはとにかく人によってケースがさまざまです。
持ち家で住宅ローンを完済している場合は安心感がありますが、毎年の税金やリフォーム費用などを考えておかなくてはいけません。
賃貸に住んでいる場合は、毎月固定の家賃が必要になります。
働き世代は保険に加入している人も多いと思いますが、高齢になるとすでに払い込みは終了しているケースが多いですね。
契約内容によっては一定の年齢に達すると毎月の保険料なしで生涯の保障を受け取れるようになるものもあります。
老後の生活資金の準備方法
公的年金
公的年金は老後の生活の基盤となります。
年金事務所から毎年送られてくる年金ハガキなどの通知を確認することで、もらえる年金額がある程度把握できますね。公的年金はこれまでに収めてきた金額によって受け取ることができる年金が変わります。
任意保険で積み立てた年金
公的年金にプラスする形で、任意の年金保険に加入する人もたくさんいます。
老後までに保険料を払い終え、老後は毎月の保険料の負担なく年金を受け取れるものが一般的ですね。
定年後も働いて収入を得る
明らかに貯蓄が足りなかったり、収入よりも支出の方が多かったりする場合は、体が健康な高齢者は仕事をして収入を増やすことになります。
現在は定年時期に年金が受け取れないケースも多く、年金を受け取れるようになる数年間、またはその後も継続して働くことを希望する人も多いようです。
これまでのキャリアを活かした仕事で体に無理がかからない仕事があれば、ぜひ健康維持と収入アップのために続けていくことを検討してはいかがでしょうか。
親戚などから援助を受ける
高齢なると身体的、体力的に働けない場合も多いです。
そのような場合は子供や親戚など経済的に余裕があって頼りにできる家族から援助を受けることも検討した方が良いですね。同居できれば万が一何かあったときも安心です。
老後に親戚や子供家庭にサポートや同居をお願いしたいときは、いきなり話をすると相手も困惑してしまいます。
老後の生活費の平均などについてまとめ
老後の生活費は物価の上昇に伴って増加傾向にあります。
定年後の長い老後の生活費を考えて、今後はますます計画的に資産管理をしていくことが大切ですね！
